よくあるご質問・お問い合わせ

プレミアムサービス　「よそＱ」

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未来シミュレーター「よそQ」とはなんですか: 未来シミュレーター「よそQ」とは、あなたの人生プランに応じて将来の貯金額をシミュレーションする機能となります。現在、Web版サービスのみでのご提供となります。
各ライフイベントに関するご自身データを入力することで、ライフプランをシミュレーションし、今何をすべきかがわかります。
家族構成、家を買うか、老後の設計など、内容を変更してシミュレーションを行うことができます。

未来シミュレーター「よそQ」を使ってどのようなことができますか: ご自分のライフプランに応じて、家族構成や家を買うか否か、どういった老後を送るか、などの要素を変更することにより、あなたが生涯必要な資産を算出します。今の給与や支出額と比較して、今何をすれば良いかが分かるようになります。

分析結果を保存することはできますか: 分析結果そのものは保存できませんが、入力事項をまとめて複数のシナリオとして保存・実行することができます。

分析では物価はどのように考慮されていますか: 当機能では、物価変動（インフレ率）の影響は考慮しておらず、現在価格を元にした（実質ベースでの）分析となっております。今後の開発の中で、物価変動についても考慮できますよう検討して参ります。

簡易診断の目的は: 簡易診断では、まず簡単にシミュレーションをしていただく観点から、収入、支出、金融資産の３項目による診断を行います。

簡易診断はどのような前提で計算していますか

前提条件については、一般的な統計を設定しております。
詳細については、下記をご覧ください。なお、下記数値については、詳細設定で変更することが可能です。

賃金上昇率・・49歳まで1.5％、50歳以上は0
支出・・・賃金上昇率に対して80％
退職年齢および年金支給開始日・・・60歳と65歳
退職後に必要な支出・・・59歳時点の支出の70％、70歳以降は63％

簡易診断結果の計算方法を教えてください: 万が一定期収入が途切れた場合でも大丈夫なように、生活していくために必要な支出（育児、住宅費等を含む）額（39歳以下であれば6ヶ月分、40歳以上であれば12ヶ月分）が貯金でカバーできるかを試算しています。

簡易診断で既に収入や支出の欄にデータが入力されているのはなぜですか: 先月の家計簿のデータにおける収入と支出の金額を引用しています。必要に応じて数値は変更してください。

簡易診断では、どの程度まで診断できますか: 簡易診断では、家族や住宅についての考慮は行っておりませんので、より精度の高い分析のためには詳細分析をご利用ください。

一年後診断の目的は: 1年後診断では、1年後の貯蓄額が支出に対してどれくらいあるかを計算することで、余裕の度合いを診断しています。

一年後診断結果の計算方法を教えてください: 万が一定期収入が途切れた場合でも大丈夫なように、生活していくために必要な支出（育児、住宅費等を含む）額（39歳以下であれば6ヶ月分、40歳以上であれば12ヶ月分）が貯金でどの程度カバーできるかを試算しています。

資産収益率の前提は: 資産収益率は初期値として0.5%を設定しています。
株式や外貨建て資産の運用を行う場合、2%等の数値を設定することも可能ですので、ご自分の運用スタイルに応じて設定してください。

収入増加に対する支出増加とは何ですか: 統計的に、収入の上昇に応じて支出水準も上昇することが知られています。
当機能では、給与が10%上昇するときに支出が9%上昇する仮定を置いていますが、こちらも変更が可能です。

昇給停止年齢は50歳と設定するべきですか: 昇給停止年齢は業界や働き方によってそれぞれですので、ご事情に合わせて適宜ご変更ください。

給料変動イベントとは: 給料変動イベントの機能は、転職や社内での異動により、給与が増加・減少する際にお使いください。

家族診断の目的は: 将来、子供を何人持つか、その場合の教育費はいくらか、など、ライフプランを計画し、シミュレーションを行うことによって、今何をすべきかがわかるようになります。

家族診断結果の計算方法を教えてください: 一番下の子供が22歳（大学卒業時）になるまでの期間の貯金額を元に試算しています。万が一、定期収入を失った場合でも、次の職が見つかるまで生活を維持できる金額として、39歳以下では支出の6か月分、40歳以上では、1年分を目途に計算しています。

子どもの教育費の金額の根拠を教えてください: 子どもの教育費については、過去の内閣府「少子化社会白書」、文部科学省「子どもの学習費調査」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果（国の教育ローン利用勤務者世帯）」などを参考としております。

配偶者収入見込の設定方法: 配偶者の収入見込については、手取りによる金額をご記入ください。

賃貸と持ち家の効果について: 現在は賃貸で将来住宅を購入される場合には、現状の家賃額をローン返済に充当していくものと想定しています。従って、現在支払っている賃料が住宅ローンの返済額を上回る場合には、家を買う場合でも、頭金を除くと金融資産の見通しはプラスに働く可能性もあります。

ローンの返済はどのように計算されていますか: 期間中、元利均等返済が行われるものとして計算を行なっています。

金利についてはどのような想定が置かれていますか: 金利については、期間中は一定の固定金利として計算を行っております。
※変動金利等には対応しておりません。

維持管理費・税金等についてはどのように記入するべきですか: 維持管理費・税金等については、修繕積立金や管理費等に加えて、固定資産税の負担も含めて計算を行います。

不動産価値の減少率について: 不動産価値の減少率は物件によりそれぞれですが、ここでは築50年となるまで、毎年3％の減少が起きるものと仮定を置いています。

退職金の適切な水準について: 一般に、大学卒の60歳定年退職者が受け取る退職金額は2,491万円、高卒では2,125万円とされています。簡易診断では、便宜的に退職金を1,000万円として設定しています。ご自身の環境に合わせてご設定ください。

年金支給見込額について: 年金支給見込額については、規定値は厚生年金の支給額の平均値といえる21万円と設定しています。また、国民年金の場合には6.5万円の支給と仮定を置いています。ご自身の環境に合わせてご設定ください。

老後支出について自動入力されている数字について: 老後の支出については、退職予定年の一年前の支出を元に試算しています。標準的な老後であれば、退職前の70％の支出額、ゆとりのある老後については85％の支出額を想定しています。こちらも、ご自身の環境に合わせて設定ください。

70歳以降の支出額について: 70歳以降の支出額は、統計的に60代に比べて減少することが知られています。69歳時の支出に対して、10％減少した値を計算するようにしています。

上記の内容で疑問が解決できなかった方はこちらからお問い合わせ下さい。

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